インドネシアニュース

GMOインターネットグループでインターネットリサーチ事業を展開するGMOリサーチ株式会社は16日、インドネシアとマレーシアにおいて「オリンピックに関する意識調査」を実施したと発表した。

近年、両国からの訪日観光客数が高い伸び率を示していることから、いよいよ4年後に開催される東京オリンピックを見据え、それに関連するインバウンド需要を把握することがねらいだ。

調査は今年9月1日～4日、両国の20～39歳の男女計1,705人を対象にインターネットで行われ、リオオリンピックと東京オリンピックについて、認知度や関心度、さらには訪日の意向などのアンケートに回答してもらった。

調査の結果、両国におけるオリンピックへの意識については、認知度・関心度ともに非常に高いことがわかった。

東京オリンピックについての関心度では、「とても興味がある」、「やや興味がある」と回答した人を合わせると、インドネシアで84.0％、マレーシアで84.4％と、約8割超の人が関心を示しているという結果が出た。

また、東京オリンピックを現地で観戦したいと回答した人は、マレーシアでは50.4％となり訪日意向も高かった。

ただ、インドネシアにおいては現地で観戦したいと回答した人が29.7％となり、その関心度に比べて訪日意向は低かった。

一方で、東京オリンピック開催前に日本を訪れたいと回答したインドネシア人は78.9％に上ったことから、訪日意向はあるが東京オリンピックの観戦意向はそれほど高くないという調査結果が出ている。

東京オリンピックに行く際に不安に思うことでは、両国ともに言葉や気候の違いについて挙げる人が多かった。とくにインドネシアにおいては、不安材料の40％以上が言葉と気候のことに集中していた。

こうした調査結果からGMOリサーチは、東京オリンピックに関連したインバウンド需要が見込める可能性は高いとする一方で、言葉の違いに対する不安を解消するため、言語のバリアフリー化や言語の不安を払拭するPRが必要だとしている。

外部リンク

GMOリサーチ　プレスリリース
http://www.gmo-research.jp/6542.html